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タイトル: 京都大学新聞 第1097号

タイトル: 京都大学新聞 第1098号

2025年2月20日から、国立国会図書館（NDL）は、遠隔複写サービスの複写物をPDFファイルで提供する「遠隔複写（PDFダウンロード）」のサービスを開始しました。 国立国会図書館の所蔵資料について、利用者が来館せずに複写を申し込み、複写物のPDFファイルを受け取ることができるサービスです。詳細はNDLのウェブサイトに掲載されています。 新着情報（NDL） https://www.ndl.go.jp/jp/news/index.html ※2025年2月20日付けで、「遠隔複写（PDFダウンロード）サービスを開始しました」と掲載されています。 遠隔複写サービス（NDL） https://www.ndl.go.jp/jp/copy/remote/index.html ※「遠隔複写（PDFダウンロード）」にサービスの詳細が掲載されています。 続きを読む

2025年3月17日、慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究センターが、DMCシンポジウム第13回「知と情報と人間：デジタル知の深化と共有に向けて」を、慶應義塾大学日吉キャンパス（横浜市）における対面及びオンラインで開催します。 参加費は無料で、事前の申込みが必要です。 主なプログラムは以下のとおりです。 ○講演 ・ 「書誌コントロール：図書館における知の共有の仕組み」 橋詰秋子氏（実践女子大学文学部図書館学課程准教授） ・ 「図書館情報学とDHの関係について，Digital紅葉山文庫での経験から考えたこと」 木村麻衣子氏（日本女子大学文学部日本文学科准教授） ・ 「ヨーロッパ中世から近世における知の所有と共有について―薬草事典を例に」 池田真弓氏（慶應義塾大学理工学部外国語・総合教育教室准 ...

2025年5月12日から14日まで、オープンアクセスリポジトリ連合（COAR）の年次大会が東京で開催されます。 COAR、オープンアクセスリポジトリ推進協会（JPCOAR）及び国立情報学研究所（NII）が共同で主催します。COARの年次大会がアジア圏で開催されるのはこれが初めてとあります。 会場は一橋大学一橋講堂（東京都千代田区）で、オンライン配信も予定しています。参加費は無料で、事前の申込みが必要です。 「COAR Annual Conference 2025」日本開催のおしらせ（2025年5月12日～14日）（JPCOAR, 2025/2/4） https://jpcoar.repo.nii.ac.jp/news/2024#news_20250204 続きを読む

Tariffs, trade wars and plans for big tax cuts could all rattle investors in US Treasuries, but it’s a resilient market with few alternatives

Mathias Döpfner says many Europeans had ‘intentionally misunderstood’ the US vice-president’s speech that caused widespread horror

FT documentary investigates rise in cases of Russian soldiers executing Ukrainian POWs

2025年2月17日、アジア経済研究所図書館が、ライブラリアン・コラム「資料を守るライブラリアン─省エネしつつ、カビを防ぐ」をウェブサイト上で公開しました。著者は、アジア経済研究所学術情報センター図書館情報課の能勢美紀氏です。 2023年12月から2024年4月頃まで、同館の全階・全エリアで発生した多数のカビ被害において、最も大きな要因の一つとなったと考えられる空調の影響について検討しています。まとめでは、結露によるカビ被害を生じさせないためには、省エネ対策等の点で工夫をしつつも、一つの空間内で温度を可能な限り一定にすることの重要性を指摘しています。 ライブラリアン・コラム（アジア経済研究所） https://www.ide.go.jp/Japanese/Library/Column/2025.html ※2025年2月17日付けで、「資料を守るライブラリアン─省エネ ...

2025年2月18日、英国の図書館情報専門家協会（CILIP）が、米国当局によるデータ削除及び改変について事例提供を呼び掛ける発表をしました。 米国は研究やその他のデータの世界的な情報源であるため、英国を含む世界中の市民に悪影響を及ぼすおそれがあるとしています。CILIPは、英国の会員とより広範な情報専門職のコミュニティーに対して、米国の新政権によって削除、遮蔽又は改変されたコンテンツ、レポート、データセット、エビデンス等が、自身の仕事にどのような影響を与えているか、また、どのような対策を講じているかの事例を共有するよう求めています。 続きを読む